（１）誠実さと思いやりの心を兼ね備え、利用者本位のサービス提供ができる職員

（２）積極性と協調性を持ち、職務に責任を持つことが出来る職員

（３）コスト意識を持ち、組織の一員として自覚ある行動がとれる職員

（４）自己のキャリアパスを描き、実現に向けて意欲的に取り組む職員

（５）家族や地域との関わりを大切にし、地域に貢献できる職員

（１）「組織力」・「専門能力」を高める研修の系統的・持続的な実施

　　　職員の経験年数や職層に応じて必要となる知識や技術の向上を図る「組織性」研修と、

　　　個々の職種に応じて必要となる専門的能力の向上を図る「専門性」研修を系統的、持続的に

　　　実施していきます。

（２）ＯＪＴ、ＯＦＦ‐ＪＴ、ＳＤＳ等の推進

　　　各種の研修形態を研修目的に応じて活用し、総合的にバランスよく推進していきます。

（３）人事評価制度との連携

　　　人財育成は、職員研修と人事評価の両面から構成されるものであり、相互に連携させることに

　　　より、相乗効果を上げて行きます。

  (４) キャリアパスシートの掲示

　　   職員にキャリアパスの掲示を行い、目指す職員像を明確にすることで本人のキャリアアップを

　　   支援していきます。

　法人職員の資質向上を図り、質の高い介護サービスを提供するため、施設長を本部長とする

　「法人人財育成推進本部」を設置するとともに、本部の下に「法人人財育成推進委員会」、

　各施設に「施設研修委員会」を設置し、連携を図りながら組織的に職員研修を推進します。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

（１）「法人人財育成推進本部」は、職員の人財育成についての基本方針を定め、必要な研修予算を

　　　　確保するとともに、研修全体の進行管理を行います。

（２）「法人人財育成推進委員会」は、法人の人財育成基本方針を踏まえ、職員研修に関する

　　　　法人の基本計画を企画立案するとともに、各施設の研修委員会と連携を図りながら研修の

　　　　進行管理、評価等を行います。

　　　　また、より有意義な研修を推進するために必要な活動を行います。

（３）「施設研修委員会」は、法人の基本計画を踏まえ施設が実施する研修計画を定めるとともに

　　　　研修の進行管理、評価を行います。